未来の仕事を左右する、これからの教育のあり方とは

世界の現状を俯瞰すると、テクノロジーの比重が高まり、激しい変化が起こっていることは明白だ。ここで、自分自身に重要な問いを投げかけてみてほしい。これまで修得してきた学位や正規教育は、現在の業務にどれほどの影響を与えているだろう？

この問いは今後の教育と産業の運営手法、そしてその協力関係において、すぐにでも実現が必要な根本的変革の核心に迫るものだ。従来の教育モデルは、この情報が遍在する世界において時代遅れのものになっている。新たな時代の需要に応えるには、あらゆる職業人のキャリアプランの中心に生涯学習を置くことが必要だ。教育は、もはや専攻の枠に留まるものではない。それはいまや、多くの業界における急速なテクノロジーの進歩と新興の機会に後れを取らないよう、技能を修得していくことになったのだ。

絶え間ない変化に対応し続ける

外部との接触からは分断され、型通りの訓練やスキルで実現する専門職の時代は終わった。今日の労働力は、プログラマーから工場の作業員に至るまで、誰もが生涯学習とスキル向上に目を向け、変化する職業知識に適応する必要がある。

このデジタル時代においては、あらゆる仕事が根本的に転換しているが、伝統的な訓練制度はいまだに「組立ライン」式の思考に結びつけられている。だが、そうした教育制度で育てられた労働者が何年も、ときには何十年ものキャリアを経て、ようやく新たなスキルや教育の必要性に気づき始めている。

この必要性は、コロナ禍によって、さらに急を要すものとなった。パンデミックにより、ほとんどのビジネスのあり方が大きく変化したためだ。デジタル プラットフォームやクラウド コラボレーション、自動化されたシステムなどの枠組みの中で効率的に働くことのできる能力が、ビジネスの運営で成功を収めるために、かつてないほど重要になっている。こうしたデジタル プラットフォームは、幸運にも自分のペースで柔軟にスキルを高めることができ、非雇用者と組織が互いに利益を得られる機会にもなっている。

柔軟性こそが未来の手段

学習は全ての人の基本義務となるべきだが、この課題に教育制度だけで取り組めるような準備は整っていない。より良いチームワークやコラボレーションに必要なスキルを学ぶには、教室より現場の方が適していることは確かだ。またサードパーティの教育者によるパッチワークは、イノベーションの促進に重要であり、有効でもある。だが、この課題に対して機能させるには、より大規模かつ成文化された制度の一環となっている必要がある。

以前から多くの教育者が、学士課程や教養課程ではなく特定のスキルセットに基づいた、より柔軟な制度を求めてきた。このバッジやマイクロクレデンシャルとも称されるアプローチは、学生や転職活動中の労働者が 3D プリントや人間中心設計、CNC プログラミングなど、テクノロジーの発展に必要な設計・製造スキルの修得を可能にする。

積み重ね可能でパーソナライズされたスキル修得のアプローチの実現により、あらゆるレベルの学生が特定の仕事に対して、従来の教室学習よりずっと迅速に準備可能となる。ジェネレーティブ ラーニングやインテリジェント ラーニングのシステムも、学生を修得すべきスキルやクラスへ導くことができ、継続的に向上するカリキュラムと生涯学習へと続く道を生み出す。

こうした新しいタイプの学習形態には、資格を持つ労働者を学校や大学、第三者機関が適切な仕事に就かせられるような、雇用者が利用できる何らかの基準を持つ新しく柔軟な資格認定システムが必要だ。現在の変化のペースでは、学生たちはカリキュラムが現実世界の動向に追いつくのを待ちながら、大学のクラスで何年も学ばなければならなくなる。

先日、Autodesk Certification は新たな学習プラットフォームをローンチした。このプラットフォームは、新人とベテランの両方が現状に遅れずに前へ進めるだけでなく、次に学ぶべきスキルを予測するために修得可能な、業界に適合した資格を提供する。資格は現在の職務内容に必要なツールとスキルの認証に加えて、将来のスキル向上のコマンドマップのように、プロフェッショナルがその業務に使用する特定のテクノロジーの応用力向上にも役立つ。

職業訓練に集まる新たな関心

即戦力となる技能の必要性は、コミュニティ カレッジ (米国の公立二年制大学で、全米の大学の約 3 割を占める) や職業訓練校、Autodesk Certification パートナーである Humanmade などの社員教育提供機関などに大きな機会を提供する。オバマ政権では、この教育制度で十分に活用されていない分野へかなりの投資が行われ、それは学士課程だけが成功への道筋ではないという重要なメッセージを広めることになった。

コミュニティ カレッジでは、既に優れた職業教育が提供されている。今後は次世代のテクノロジーを教育する起点として活用できるだろう。変化する経済が、この重要な点をさらに明確なものにしている。米国において学校は、ようやく教育機関が成り得る、本当の意味での生涯教育の中心だと認識されるようになる可能性がある。

スキルベースの学習への転換は、それが技術スキルやテクノロジーに焦点を当てたものであっても、一般教養の放棄を意味している訳ではない。むしろ頻繁に指摘されているように、これまで人文学中心の教育で育成されてきたスキルである、問題解決と批判的思考の価値を強調するものだ。複雑で相関した制度の登場によって、システム思考がさらに求められることになる。巨大でヘビーな物理的製品からサブスクリプションやクラウドベースのサービス、継続的発展の世界へと移行するには、持続的な取り組みとより高度な問題解決能力が必要とされる。

これほど大きな転換に対する簡単な答えはない。だが産業界と学界は、新たな枠組みとパートナーシップを構築することで、労働者を生涯学習へと導くことができる。Lumina Foundation など、既に生涯学習制度の潜在的モデルの提案を始めた機関もあり、今後も議論を継続すべきだ。単科大学と総合大学は、これからもより高次のスキル修得と同業者コミュニティとの出会いの場であり続けるだろう。今後は適切な制度が整えられることで、こうしたスキルは継続学習への架け橋となる。

今日では研究分野や学位の選択よりも、自身の思考を膨らませ、継続的な自己向上の方法の模索に全力を注ぐことのほうがはるかに重要だ。今後のプロフェッショナルは、絶え間なく生じる新たな問題を解決できるような、十分な機敏性を備えていなければならない。それは 2020 年が証明したとおり、必ずしも予測可能ではないのだ。